Japan Blue Economy Association
第21回東京湾シンポジウム ～環境の価値や影響を定量的に評価する～ （国土交通省 国土技術政策総合研究所 海洋環境・危機管理研究室） 2021年10月15日（金） 13：30～16：45 オンライン開催予定（事前申込必要） 上記シンポジウム内で、ジャパンブルーエコノミー技術研究組合（JBE）理事でもある笹川平和財団海洋政策研究所 主任研究員 渡邉敦 が「ブルーエコノミーの議論における沿岸域の重要性 […]
「藻場や干潟が多様な価値を創生 人と地球を癒やし育む海のチカラを感じよう」 （国土交通省 国土技術政策総合研究所 海洋環境・危機管理研究室） 国土技術政策総合研究所がYouTube「国総研チャンネル」に、ブルーカーボンと沿岸域の環境価値～海あそびがつなぐ地球の未来～（長編版 約6分）を公開中です。
一般社団法人日本環境アセスメント協会の会報誌「JEASニュース」NO.170 2021年7月夏号 [PDF]が発刊されました。 その「特集 ブルーカーボン」において、当組合に関係する記事として、「ブルーカーボンを活用した浅海生態系における気候変動対策」、「CO2吸収源としてのブルーカーボンの活用」が掲載されております。
港湾空港技術研究所の技術情報誌「PARI」Vol.44 2021年7月号が発刊されました。 ブルーカーボン生態系、ブルーインフラをはじめとする沿岸域における環境保全に関する最新情報が幅広く掲載されており、当組合の活動の一端も掲載されております。
国立環境研究所、港湾空港技術研究所 [PDF]、静岡大学、大阪市立大学により、2021年6月24日 「都市内湾域の生物活動による二酸化炭素吸収メカニズムを解明 -都市内湾の生物活動による気候変動対策の可能性-」と題する共同プレスリリースがありました。
桑江朝比呂 他「浅海生態系における年間二酸化炭素吸収量の全国推計」[土木学会論文集B2（海岸工学）Vol.75, No.1, pp.10-20, 2019.]が、令和2年度 土木学会 論文賞を受賞しました。（土木学会賞授与式 / 表彰状） ※ この論文の内容は、当組合が発行するJブルークレジットのCO2吸収量の算定根拠としても用いられております。
